スペシャルニーズとは何か？
「スペシャルニーズ」という言葉を聞いたことはありますか？特別な要求…なんだか聞き慣れないですよね。実はこれ、心身にハンディを抱えた人を指す名称なんです。特別な支援を必要としている、という意味で、このように命名されました。「障害」と呼ぶよりも、配慮のある素敵な響きだと思いませんか？
でも、日本ではあまり聞いたことがない…という人が多いと思います。というのも、日本では障がいを持つ人に対する配慮や支援がまだまだ浸透していないのです。
今回は、「スペシャルニーズ」という言葉が疑問なく使われるようになったアメリカの制度に着目し、日本と比較してみたいと思います。これからの世界が障がいを持つ人にどのような支援をしていくのか。考えながら、ぜひ読んでみてほしいと思います。
海外での捉え方 アメリカを例に
アメリカには、スペシャルニーズを対象とした特殊な支援制度があります。例えばIEP（Indivisualized Education Program）。日本語では「個別教育プログラム」と訳されます。これは日本の単なる支援学級のような制度ではなく、それぞれの障がいの状態や受けたい支援のあり方を考慮し、一人一人に合わせた教育を行えるようにするというものです。アメリカは、スペシャルニーズの子供たちにも適切な教育を受けさせられるような環境の整備を掲げています。本当に必要な支援があるというのは、嬉しいですよね。
支援は国の公費によって賄われています。支援はアメリカの成人年齢である21歳まで、スペシャルニーズの子供たちなら誰でも受けることができるんです。彼らが社会に出ることができるように、公の教育の場を失うことのないように、手厚い支援があるんですね。
日本における「発達障害」
では、日本における支援はどのようなものかみていきましょう。補聴器や車椅子などの道具で解決しにくい障がいの代表に、発達障害があります。身近なもので言うと、特別支援学級などがあります。その特別支援は、様々な障がいを持つ子供が入ることができます。逆に言えば、障がいごとに違う支援が必ずあると言うわけではないんですね。だから授業も一般のクラスと別々だったり、同じことができなかったりします。一定の教育が普通に受けられるようにする支援というより、別のできることを探す、というベクトルの違いがわかると思います。もちろんそれは身体的な障がいにも言えることです。耳の聞こえにくい子のために授業の文字起こしをしたり、目の見えない子のために全部が点字で読めるようになったり…というような事例は、なかなか見られません。
大学ではそのような支援制度が整ってきていますが、義務教育となるとそうはいきません。少しずつ支援体制は整っていますが、全ての子供たちが平等に十分な教育を受けるには、まだ少しかかりそうです。
まとめ
いかがでしたか？「特別な支援を必要とする」スペシャルニーズ。日本でも「障害」の表記を「障がい」と改める試みは少しずつ広がってきました。しかし、まだまだ課題は残されているということがお分かりいただけたと思います。押し付けではなく、需要を満たす適切な支援を。弱者ではなく、一人の特別な人間として。この記事を読んで下さった人からも、そんな尊重と思いやりが少しずつ広まっていくことを願っています。
